住所が変わったら新聞の購読変更手続きも

引越しのときは新聞購読変更手続きをお忘れなく

転勤が多いお仕事でもない限り、人生の中で何度も引っ越す機会はないと思います。たいていの場合、引っ越しなれするほどに引越しを行うことはなく、10年に一度くらいになるのでやり方を忘れてしまうのではないでしょうか。

 

引越しには家の中の荷物をまとめて、運ぶ。引越し本体の部分と、引越しにまつわる様々な手続き変更をおこなう付属の部分があります。

 

本体の部分は、引越し業者にお願いをすれば事足りるのですが、付属の部分は自分でひとつずつチェックして抜け目なく行うしかありません。ゆっくりと時間があるときはいいのですが、急な引越しのときは本当に大変です。

 

こうした手続きの中でも忘れがちになるのが新聞です。
公的な手続きを真っ先に行ってほっとしていて忘れていた。という経験のある日とも多いのではないでしょうか。

 

引越しに当たっては新聞も購読変更手続きを行わなくてはなりません。
新聞の購読変更手続きは、遅くても引越し当日の1週間前には行っておきたいところです。

 

変更の手続きは、新聞各社によって少し異なることもありますが、基本的には現在契約中の販売店に連絡をし、新聞の配達停止日を決定します。
その後、清算を行ってください。

 

今後も同じ新聞の購読を希望する場合は、新聞の本社に連絡すれば転居先の販売店を教えてくれます。
購読エリアが限定されている新聞の場合は、継続した購読が不可になることもあるので注意が必要です。

 

また、こうした手続きが面倒な方は、現在購読中の新聞公式ホームページを訪れてみてはいかがでしょうか。

 

大手の中には、インターネットから転居届けを出せるところもあります。
便利なサイトだと、インターネット上で手続きが完了し、引越し当日から新聞が購読することが出来ます。

 

以上のように、新聞購読変更手続きはそれほど難しいものではありません。

 

手続きが難しいというより忘れてしまう可能性があるという点に注意をしたいところです。転居届けをせずに、新しい居住地でも契約を行い一定期間2重で購読をしていた。なんてことになるとかなりもったいないですよね。

 

こうしたことを避けるために、転居時は1週間前までに新聞の購読をどうするのか決めてください。そして、1週間前までには販売店に連絡をするか、インターネット経由で転居届けを出すか具体的な手続きを進めてください。

 

忘れることなく手続きを行えば、引越し当日から新聞を購読できますし、2重に料金を徴収されることもありません。

 

新聞購読変更手続きは、ネットが便利で簡単!

 

引っ越しの際に忘れがちなものの一つに、新聞購読の変更手続きがあるのではないでしょうか。
今では各紙デジタル版なども充実してきましたが、紙で読む習慣がある人にとっては、やはり新聞は欠かせないものです。

 

現在、購読変更の手続きは、主に2通りがあります。

 

一つは、従来の通り、新聞販売店へ連絡する方法です。
転居先のエリアをカバーしている新聞販売店へ、購読希望と伝え、配達を開始してもらいます。

 

新聞販売店を探すには、購読希望の新聞社へ直接問い合わせるか、
インターネットで検索して探す方法とがあります。

 

もう一つは、各紙のwebサイトから申し込む方法です。
インターネットが使える環境で、支払い方法などがクリアできれば、この方法が一番手軽でスムーズでしょう。

 

主要5紙について調べてみましたが、一部を除きインターネットからの変更申込が可能です。

 

【朝日新聞】
◎住所/支払い方法の変更(https://33.asahi.com/apply/w/readerBrandSelect.php)
上記ページへ入ると、変更の内容を入力するフォームがあります。
指示に従い該当する部分に入力していくと、簡単に変更手続きが可能です。

 

【日本経済新聞】
◎新聞配達先住所の変更お手続き(http://www.nikkei4946.com/moving/index.html)
上記ページでは、「宅配+電子版」または「宅配のみ」と購読のスタイルによって2パターンの方法が用意されています。
こちらも、転居先の住所などを入力していけば、スムーズに変更ができます。

 

【産經新聞】
◎産經新聞グループ各紙購読のご案内(http://reader.sankei.co.jp/reader/east/move.html)
産經新聞は、東日本地区と西日本地区と、居住地によってページが分かれます。
転居先がどちらのエリアに入るのかを事前に調べた上で、申し込みましょう。

 

上記3紙は、webサイトから変更申し込みのすべてを行えますが、下記2紙については、外部サービスを利用したり販売店とのやりとりが必要となっています。

 

【毎日新聞】
◎引っ越しされる方は(http://www.mainichi.co.jp/publish/moving.html)
引っ越しにあたっての手続き方法が明記されています。
販売店に連絡する方法として、その販売店を調べるためのフリーダイヤルが掲載されているほか、東京電力の「引越れんらく帳」の利用も提案しています。
東京電力管内へ引っ越しする場合は、手段の一つとして利用可能です。

 

【読売新聞】
◎お申し込みガイド(http://www.434381.jp/guide/#moving)
現在居住しているエリアの販売店スタッフまで引っ越しについて知らせると、転居先でも継続して購読が可能となります。

 

引っ越し前は何かと慌ただしく、電話一本する手間すら惜しいことがあります。
時間や場所に捉われないインターネットなどを賢く利用しながら、スムーズな変更手続きを行いましょう。

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